『TOA 音と減災の意識調査』最も頼りにしているのは、災害発生時は「聴覚情報」、発生後は「視覚情報」
2017年 3 月 3 日
その他
TOA株式会社（本社：神戸市、会長兼社長：井谷憲次）は、自然災害に備えることで被害を減らす「減災」の取り組みの一環として、30代、40代の子どもを持つ男女603人を対象に「音と減災の意識調査」を実施しました。本調査により、「危機を報せる音への意識が高まる」一方、4割以上の家庭で「災害時の音の教育が実施されていない」という実態が明らかになりました。
【TOA 音と減災の意識調査トピックス】
- 現代人が身の危険を感じる音は「緊急地震速報」が最も多く50％を超えた。地震への警戒が高まり、地震を報せる音への認知が高まっている。
- 災害発生時に最も頼りにしているのは「聴覚情報」。タイミングによって頼るメディアは異なるが、発生直後は情報を「早く知りたい」というニーズが57.7％で最も高かった。
- 減災・防災教育は被災後に比重。行動を左右する災害時の音の教育をしていない家庭は4割を超える。理由は「どう教えたらいいかわからない」が6割。
※調査データの詳細は、こちらをご覧ください。
TOA 音と減災の意識調査データの詳細（PDF:210KB）
| 方法 | インターネットリサーチ |
|---|---|
| 期間 | 2017年1月20日から1月21日 |
| 対象 | 30代、40代の子どもがいる全国の男女603人 |