2024年12月24日
会社
TOA株式会社(本社:神戸市、代表取締役社長:谷口方啓、以下、TOA)は、「IPオーディオシリーズ」を活用して、建設現場内における放送システムに関する実証実験を実施しました。
本実証実験は、建設現場における災害時等の有事の連絡手段をネットワークで構築可能か検証するために、古野電気株式会社(本社:兵庫県西宮市、代表取締役社長執行役員:古野幸男、以下、古野電気)と共同で実施しました。実際の建設現場を検証環境として、TOAのネットワーク放送システム「IPオーディオシリーズ」を、古野電気の建設現場向け無線LAN設備「ウェーブガイドLAN」および作業員のフロア検知を実現するセンサーシステム「リモートモニタリングシステム」と連携させることで、フルIPの放送システムを構築しました。
実験①では、古野電気の無線LAN設備「ウェーブガイドLAN」を活用した、ビル現場内の無線ネットワーク構築および全フロアでの一斉放送を確認しました。複数の「IPオーディオシリーズ」のスピーカーに対して、同時にパケットを送信するマルチキャストにより実現しました。一般に、無線ネットワークにおける音声のマルチキャストストリーミングは遅延や音声途切れが発生しやすいリスクがありますが、「ウェーブガイドLAN」を含む古野電気の「ゼンゲンバLANシリーズ」を用いた場合、良好な音声放送が可能であることを確認しました。
全フロアでの一斉放送ができることで、災害時の避難指示が円滑に行えるなど、現場の安全性を高めることが期待できます。
実験②では、古野電気のセンサーシステム「リモートモニタリングシステム」を活用し、各フロアにいる作業員を特定したうえで、特定のフロアのみに放送する実験を実施しました。「リモートモニタリングシステム」は作業員に取り付けたBLE(Bluetooth Low Energy)センサーを各フロアのゲートウェイで検知することで、作業員のいるフロアを特定することができ、その作業員に対してSIPユニキャスト通信による個別放送が可能であることを確認しました。
作業員の位置を特定して個別の連絡ができるなど、現場の業務にも役立つことを確認できました。
建設現場では、これまで災害時などの有事において、迅速に現場全体への周知や対応を促すことが課題でした。スマートフォンなどのデバイスを持っていない作業員、あるいは連絡先を知らない作業員に対しても連絡が必要なため、一斉に情報伝達できる放送が有効です。本実験で構築した「IPオーディオシリーズ」と現場内ネットワークによるフルIPの放送システムは、建設現場での確実な情報伝達を可能としました。
近年はゲリラ豪雨や大型地震など、災害のリスクも高まっており、このようなシステムは現場監督者にとって有効なシステムであることも確認できました。
センシングと情報処理をコア技術に、船舶用電子機器をはじめ、ヘルスケアや通信・GNSS、防災、監視ソリューションなどの産業用電子機器の製造販売を主たる事業としています。「安全安心・快適、人と環境に優しい社会・航海の実現」を事業ビジョンに世界90か国以上に販売拠点を有し、漁業向け電子機器では世界シェア49%、商船向けレーダーでは世界シェア41%を占めるグローバル・ニッチトップ企業。
企業WebサイトURL:https://www.furuno.co.jp/
TOA株式会社 広報室 玉井
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